駿台予備校のeラーニング会社副社長や、大手ネット広告子会社の事業部長を経て、2006年ITベンチャー「学びing株式会社」を設立。ベンチャーキャピタル数社より投資を受けましたが、株式上場は叶わず観光業に転換。
「国内旅行業務取扱管理者」「旅程管理主任者」の資格や添乗員の経験を活かし、様々なガイドマッチングサービスを通じて、オンライン＆オフライン（リアル）体験を提供。HIS/アクティビティジャパン/aini/ベルトラ/じゃらん/Airbnb/トリップアドバイザー等のツアーレビュー数350件以上の高評価。
自身の経験をもとに、全国で体験ガイドを発掘・育成・伴走支援。自治体、観光関連団体での講演や研修多数。
著書は『資格がなくてもインバウンドのツアーガイドになれる本』（秀和システム）/『資格がなくても「旅行業」や「観光業」ができる本』（Kindle）/『オンライン体験の変遷と作成の重要ポイント』（Kindle）
略歴
現在の仕事についた経緯
東京オリンピックを控え、日本の観光産業が最も盛り上がっている2018年に、Airbnb等でインバウンド向けのオフライン（リアル）ツアーを開始し、2019年の初頭に業界初！Airbnb体験ホストや様々なガイドマッチングサービス解説本「資格がなくてもインバウンドのツアーガイドになれる本」を執筆しました。
その年末に中国・武漢で肺炎患者が初めて確認されたのが新型コロナウイルスでした。猛スピードで世界中に拡大し、あらゆる国の社会や経済を破壊しました。
そんな時代に、私はIT業から観光業にシフトしてしまいました。
翌2020年3月、新型コロナの影響を考え、日本でもいち早くオンラインツアー（体験）に取り組みはじめました。
現在は、様々なガイドマッチングサービスを通じて、オンライン＆オフライン（リアル）体験を提供しつつ、自治体、観光関連団体での講演や研修講師をしながら、体験ガイドを発掘・育成・伴走支援しています。
仕事へのこだわり
IT業界でビジネスを行っていた約30年間は「完璧」よりも「スピード」を心がけてきました。走りながら考える、いわゆる「アジャイル型開発」という手法です。
当時は、ベンチャーキャピタル（VC）数社より多額の投資を受けましたが、10年後IPO（株式上場）は叶わず、自社株を買い戻してプライベートカンパニーになったので、この手法が正しかったのか今もわかりません。
観光業界に転換してからも、それは変わりませんが、こちらではビジネスというよりは、自身の好きな事を最優先して活動しています。
その柱は、大きく分けて2つあります。
1つ目は、45年以上趣味にしてきた鉄道旅の知識を活かすことです。
『東京駅＆品川駅新幹線ホーム』『成田空港周辺駅』『五能線』『北海道・北東北の縄文遺跡群』などはオンラインやオフライン（現地）体験化し人気となりました。
更に鉄道ツーリズムの活動例として、『五能線起点のまち能代』のロゴや動画を作り、秋田杉にレーザー彫刻した「五能線乗車記念杉コースター」や、「能五ロゴ」「七座ハチローくん」「恋文たつこちゃん」缶バッジを能代観光協会（能代駅構内）や、「リゾートしらかみ」の車内販売等で扱っています。これらは「能代市地域おこし協力隊」として現地で3年ほど生活しながら開発しました。
2つ目は、観光業界で実践してきたオンライン＆オフライン（リアル）体験の企画や運営方法を現地のガイド希望者に伝授することです。
HIS/アクティビティジャパン/aini/ベルトラ/じゃらん/Airbnb/トリップアドバイザー等のツアーレビュー数350件以上の高評価をもらう方法を、オンラインやオフラインで、自治体、観光関連団体での講演や研修でお伝えしてきました。
若者へのメッセージ
日本では、今後、人口減少が進み、2052年には1億人程度となり、2065年には約30%減少する見通しです。人口減少が進む日本において、国内外との交流を生み出す観光は、地方創生の切り札です。
定住人口1人当たりの年間消費額(130万円)は、旅行者の消費に換算すると外国人旅行者(インバウンド)8人分、国内旅行者(宿泊)23人分、国内旅行者(日帰り) 75人分にあたります。
2022年6月に、20年ぶりの水準まで円安が進んだタイミングで、コロナ禍のため制限していた外国人観光客の受け入れが再開されました。
円安が進むことで外貨を持って入国してきた外国人にとっては、使えるお金が増えていきます。
同時期に、世界117の国と地域の観光競争力のランキングにて、日本が初めて1位を獲得しました。
旅行者と現地のガイドをマッチングさせるサービスを使って、ワークショップ/観光ツアー・街歩き/占い・ヒーリング/自然体験/グルメ・食事/アウトドアレジャーなどを現地集合現地解散で、宿泊や飲食を伴わない体験は、日本全国どこでも、旅行業の資格や登録は必要ありません。また、オンライン体験（ツアー）も同様です。
若い方々も、ぜひこれらを利用して観光業を盛り上げてほしいと思います。